メディア情報の裏にある真実
土曜日にABS講座を受講してきた。
主に商品発想からビジネスモデルに落とし込むまでの講座。
本や話などである程度理解していたつもりだったが、思いっきり「つもり」だった。
普段自分がどれだけ世のメディアのいい加減な情報に踊らされていたかがはっきりとした。
まぁ〜もちろん中には有用な情報もあるのだが、そんなに多くは無いというのが実感。
この「つもり」の部分を自覚出来たことが今回最大の収穫だった。
さて、よくメディア情報の裏を読めと言われるが、実際にどう読めばよいのか？
主観と客観のコンビネーションで読み解く。。。と書いても伝わらないだろうな。
例えば、記事に出てくるなんらかの客観的データ（数字など）を記事どおり読むのではなく、
その数字の意味するものはなんなのかということを一度、自問してみること。
ほんの触りだがこんなイメージ。こんなのどこでもあるやん！ってのは無しな方向で。。。
特に深い意味は無く、適当に見つけたもの。
http://www.computerworld.jp/mkt/net/56431.html
米国IDCがCompTIA（コンピュータ技術産業協会）の後援を得て実施した調査で、従業員数500名以下の企業はVoIPのセキュリティが従来の電話回線やWi-Fiネットワークに比べて低いと考えていることが明らかになった。
調査リポート『Selling Converged Communications Solutions to SMB's（小規模企業向けコンバージド・コミュニケーション・ソリューションの販売）』によると、調査に回答した350人の80％以上が従来の電話会社のセキュリティを信頼すると答えた一方、VoIPに同等の信頼を寄せていると答えたのは半分にすぎなかった。ワイヤレスのセキュリティについては、60％が信頼すると答えた。
VoIPに対する不信は非常に大きく、少なくとも1年以内は導入を検討しないとする回答が1割を上回った。これは、昨年に回答者の3分の1のネットワークが攻撃を受けたことから、ネットワークの脆弱性の拡大を警戒するようになったことが原因と見られる。
今後の通信システムのアップグレードに関しては、回答者の90％がプロジェクトに必要なすべてのハードウェアとソフトウェアを購入またはリースすると答えた。半数がシステムを管理する予定とする一方で、40％が管理をアウトソーシングすると答えた。システム全体とその管理をアウトソーシングすると答えたのは10％未満だった。
こうした企業にVoIPを普及させるには、VoIPシステムの使用が簡単であること、音声とデータの融合が経費削減につながることの2点を納得させる必要がある。回答者は現行の通信手段のすぐれている点について、使いやすさ（68％）と運用保守費用の低さ（62％）を挙げている。
今回の調査では、調査対象者のうちVoIPを採用済みの企業の3分の2以上が、音声とデータの融合は投資に値すると答えている。また、VoIPを採用していない企業の3分の2が、その経営価値を認識していると答えている。
調査回答者の肩書きの内訳は、営業系（60％）とIT系（40％）で、IT系の回答者の大多数が自社の通信システムの一部をアウトソーシングすることに懐疑的だと答えた。具体的には、3分の2が自社で通信システムを所有して管理と保守を行うほうがよいと答え、2005年に実施された同様の調査に比べ、その比率が急増した。当時、自社で通信インフラを所有して管理と保守を行ったほうがよいというIT系の回答者は3分の1にすぎなかった。
同調査リポートには、「昨年アウトソーシングのいくつかの難題が人々の目にとまったことから、今年の回答はより現実的になった」と記述されている。
全回答者のうち、現在データ・ネットワークに音声トラフィックを流しているのは16％で、2005年の13％よりも増加。17％が音声とデータを単一のネットワークにまとめたとしている。同リポートによると、小規模企業では、音声ネットワークとデータ・ネットワークの完全な分離が一般的な方向性だという。
軽く一読したイメージでは、５００人以下の企業はVoIP導入に疑問を持っているように見える。
少なくとも、この記事はVoIP導入に懐疑的だと言いたいらしい。
これは真実かもしれないし、そうでないかもしれない。では、VoIP導入を肯定的として拾ってみよう。
調査に回答した350人の80％以上が従来の電話会社のセキュリティを信頼すると答えた一方、VoIPに同等の信頼を寄せていると答えたのは半分にすぎなかった。ワイヤレスのセキュリティについては、60％が信頼すると答えた。
セキュリティに関しての信頼率は、従来８０％、VoIP５０％、WiFi６０％。
ここはウィークポイントになるが、裏を返せばここを強化すれば良い。
VoIPに対する不信は非常に大きく、少なくとも1年以内は導入を検討しないとする回答が1割を上回った。これは、昨年に回答者の3分の1のネットワークが攻撃を受けたことから、ネットワークの脆弱性の拡大を警戒するようになったことが原因と見られる。
１年以内に導入を検討しないと「明言」しているのは１割ちょっと。
つまり、約９割は「明言」しているわけではない。
こうした企業にVoIPを普及させるには、VoIPシステムの使用が簡単であること、音声とデータの融合が経費削減につながることの2点を納得させる必要がある。回答者は現行の通信手段のすぐれている点について、使いやすさ（68％）と運用保守費用の低さ（62％）を挙げている。
主観になるが、これは単に、ユーザにVoIPシステムとは何かが伝わっていないせいだろう。
使いやすさと運用保守の低さ。ユーザがそう思っているのならば「それは間違っている」と教えれば問題ない。
今回の調査では、調査対象者のうちVoIPを採用済みの企業の3分の2以上が、音声とデータの融合は投資に値すると答えている。また、VoIPを採用していない企業の3分の2が、その経営価値を認識していると答えている。
ここは素直に拾うとすると、VoIP導入に関して６６％以上が価値あり、採用していない企業ですら６６％が経営価値ありと見ている。
アウトソーシングについては直接関係無いので置いておく。
全回答者のうち、現在データ・ネットワークに音声トラフィックを流しているのは16％で、2005年の13％よりも増加。17％が音声とデータを単一のネットワークにまとめたとしている。同リポートによると、小規模企業では、音声ネットワークとデータ・ネットワークの完全な分離が一般的な方向性だという。
ケースバイケースである。VoIP導入の決め手には影響ない。
以上をまとめると、
VoIPの導入に関して、１年以内に導入を検討していないと答えたのはわずか１割程度に過ぎなかった。
価値ありと判断している企業は採用企業で３分の２、非採用企業でも３分の２が経営価値があるとみている。
ただし、セキュリティに関しては不安の声が半数程度あるので、ここを強化することは重要だ。
セキュリティ強化、現行の使い勝手、運用面を簡略化出来れば十分に導入を促すことが出来るだろう。
やや強引ではあるが、十分にこういう読み解きも出来ると思うのだがどうだろう？
データとは事実を表す指標ではあるが、必ずしも真実を映し出しているわけではないということだ。
